最終更新日 2023年4月27日 by plavacek

新しく土地を購入してアパートを建てて賃貸経営を行うのならば別ですが、その経営が成り立っていくかどうかは与えられた環境をいかに生かすかにかかっています。

都心に近い狭い土地を利用して２DK単位の世帯向けのアパートを建てても、需要が少ない時代になってきました。

むしろ１DKの単身者向けに変更したり、家族向けならば都心から多少遠くても３DK以上のアパートを望む声が多くなってきています。

入居者のニーズも大きく変わってきています。

持家ならば利便性は多少犠牲にしても、日当たりや風通しがよく騒音や大気汚染が少なく周りが立て込んでいない郊外に建築すると希望しているのに対して、アパート派は入居に際して通勤や通学に便利なところを希望しています。

特に単身者ほどその傾向は強まっています。

ですからコストからくるアパートの立地条件としては、最寄りの駅から都心部までの時間ということに絞られてきます。

一般的に都心部から電車で３０分、最寄りの駅から５～１０分ぐらいが最も良いとされています。

入居率が高い物件の共通点

日常の買い物や病院などの利便性も考慮に入れて賃貸経営を行っていかなければなりません。

アパートの入居者としては、圧倒的に単身者や共稼ぎ派が多くなっていますので、日常の買い物が不便であっては定着率も悪くなってきてしまいます。

駅に近くて買い物にも便利になっているところは、賃貸経営をするための立地条件が整っている地域といえます。

これらの条件が満たされていればほかの条件が多少悪くても、強気で経営を行うことができます。

同じ立地条件や環境で入居率を高めていくためには、建物の間取りや設備、外装が家賃との組み合わせと適当であることが挙げられます。

それではどれをどう扱うかが問題になってきます。

つまり入居者が不満に思っていることを解消できる賃貸物件ならば入居率が上がってきます。

入居者が不満に思っている点は高齢者等への配慮が足りないことや、騒音などの遮音性、住宅の防犯性や冷暖房などの省エネ対策、住宅の安全性などです。

これらのことを克服したアパートを建設していけば、入居率も上がってきます。

すべての項目について満足がいくものは持家であっても限度があります。

ましてアパートの場合には家賃との絡みから見て最小限の努力をすることによって、入居者の確保をしなければなりませんのでどの項目を最重点にするのかよく考えていかなければなりません。

これを間違えてしまうと、いたずらに空き室率を高めてしまい経営の効率を悪くしてしまいます。

関連リンク
・全保連株式会社
・アパート経営が儲かる5つの理由