最終更新日 2023年4月27日 by plavacek

金の採掘や産出国を知る

純金は、文字どおり不純物を一切含有しない純度100%の金であり、通常100％を24等分した配合比率「24K」で表示される希少金属です。

この希少金属は、太陽よりも大きな質量を持ち中性子密度が極限まで高まった超新星爆発寸前の中性子星の合体の際に生成されると推測されることから埋蔵量が非常に少なく、地球上の埋蔵量は51,000トンとされているのが現状です。

全世界では、1年間に2,400トン程度採掘されていることから20年程度で掘り尽くされるとされ、世界経済が不安定な時にも価値が急落しない安全資産として世界中で投資対象となったいます。

金自体は、地球全体の地殻内に1,000トンあたり3gの比率で存在するだけでなく、海水1,000万トンあたり1g〜2gの比率で存在することから海水には50億トンの金が含有されています。

第2次世界大戦中には、ドイツのシャルロッテンブルク工科大学教授にしてカイザ・ウィルヘルム石炭研究所所長であったフランツ・フィッシャー博士が一酸化炭素への水素添加による石油合成だけでなく、戦費捻出のために海水から金を取り出す研究を行った記録があります。

日本の排他的経済水域内では、明神海丘カルデラ明神礁カルデラの海底熱水噴出域で100kgあたり3gの金と100kgあたり300gの銀を含有していることが証明されており、海底熱水噴出口孔や海底熱水鉱床から希少金属を採取する技術の開発が進められているだけで実用化されていないのが現状です。

そのため、金鉱山で採掘される金鉱石から精製されるのが一般的であり、南アフリカなどの特殊な地域を除き地下3,000mまで掘り進める必要があることから広大な国土を有する中国やロシアの採掘量が増加しています。

金の産出量は減少方向

南アフリカは、古原生代に相当する20億2,300万年前に直径10km〜12kmの小惑星がマッハ58程度で衝突したことから地下25kmまで地殻が抉られ、マントルが噴き出したことにより地表地殻に金鉱床が形成され現在では世界一の産出量を誇っていた国家です。

しかし、現在では南アフリカの産出量はピーク時の半分以下の120トンと減少し、ピーク時には450トンを超えていた中国が1位であるとともに2位のオーストラリアに肉迫するロシアの台頭がめざましいことから純金の相場が社会主義国家に操作されるのではと懸念するエコノミストも少なくありません。

特にロシアは、急激な地球温暖化の影響で早ければ2030年頃には北極の海氷が消失するとも予測されていることから北極海開発を急速に進めており、北極海には石油や天然ガスなどのエネルギー資源以外にも金やプラチナの鉱物資源の採掘が期待できることから金相場へのロシアの影響力が強くなると推測されています。（株式会社ゴールドリンクの求人転職より）

純金相場は、1969年の1gの平均国内公表価格が690円前後でしたが、2019年5月21日現在4,860円と50年前の約7倍まで上昇しているのが現状です。

2011年は、リーマンショックの影響で減速した日本経済がアメリカ経済の牽引によって緩やかな景気回復傾向にありましたが、南欧4カ国の経済不安に起因する欧州の債務問題の深刻化やアメリカの景気回復の陰りなどから純金への期待が高まり1gあたり4,745円まで上昇しました。

2013年には、2012年年末から継続されているアベノミクスに加えて日銀による大胆な金融緩和政策や円安誘導政策が稼働しながらも実質的な賃金上昇に繋がっていないと受け止められ、1gあたり5,084円まで相場を押し上げました。

経済の動向に不安を感じさせない金の存在

安倍政権は、リーマンショック級の経済危機がない限り消費税を10％に増税すると明言していることから7月28日の任期満了に伴う参議院議員通常選挙の影響が大きいと予想され、増税後には必ず大敗してきた自民党は衆議院議員選挙も参議院議員選挙に合わせるダブル選挙を検討していることから経済の停滞が懸念されています。

グローバル経済では、トランプ政権の行き過ぎた自国経済の保護問題や本格的な中国経済の停滞に加え本格的な英国のEU離脱問題が世界経済の混乱の引き金になると懸念されており、世界経済の混乱は東京オリンピック景気で膨れ上がっている不動産融資がリーマンショックやバブル経済崩壊時のように100兆を超える不良債権に変貌してしまうと警鐘鳴らすエコノミストもいるのが現状です。

そのため、経済の凋落にも相場が影響されにくい純金は資産のリスクを分散できる頼もしい投資対象であり、株式や有価証券のように資産価値がゼロになることがないので安心です。

大手金融機関では、経済的負担の大きな一括購入だけでなく積立で購入する金融商品も扱っており、毎月3,000円程度の少額の積立で購入することもできるので従来よりも気軽に購入することができます。

また、利率1％以下の定期預金や普通預金よりも資産を増額出来る可能性が高いことから若い世代の購入者も増加傾向にあります。